当サイトでは長らく人事について語ってきましたが、数ヶ月ぶりにいくつかの人事セミナーをご紹介いたしましょう。

3・やる気ある人材の開発セミナー
一昔前は終身雇用制が主流でしたが、ここ近年は成果主義による評価制度の方が主流となってきています。
成果主義は社員をやる気にさせる効果が有るとして、それで成功する企業もありますが、実は逆効果となってしまっている会社も少なくありません。
それは何故か。
このセミナーでは、成果主義が逆効果となってしまう原因を学び、そのうえで成果主義で成功させる秘訣を考えます。
人の精神に関わる内容のため、こういったセミナーの講師には権威あるNLPトレーナーからコミュニケーションスキルを学びとった人が珍しくありません。

4・人事考課セミナー
その名の通り、人事考課に関するセミナーです。
人事考課とは社員を評価する仕事ですが、その内容は一言で言い表せないほど複雑になっています。
適切な異動、業績と連動させた賃金制度、それに社内環境の整備も。
特に社員評価については、社員のやる気を削いでしまう危険性も考えられるため、そういったことの無いよう注意が必要です。
・・・とまぁ、これらは人事考課の基本ですが、これらの複雑な内容を社員に説明できる程理解できているかという点から、このセミナーでは学びます。

社員にとって望む人事とは、自分が評価されゆくゆくは昇進・昇給することに他ならないでしょう。
評価結果が能力通りの高さなら、今後はさらにアップさせるためにますます仕事を頑張ろうと思えます。
しかし、能力に見合っていない高さだと感じると、今後どんなに頑張ろうとも努力は実らないのでは？と思ってしまい、仕事に身が入りませんよね。

かといって、このままでは企業にとっても自分にとってもマイナスになるばかり。
評価結果を上げるためには自分自身をアピールする必要があります。

もし、自分にくだされている評価が考えているよりも低いと、つい文句を言いたくもなるでしょう。
どうして自分の努力が評価されないのか？
他人以上に頑張っているのに、その他人の方が評価結果が高いのはどういったことか？
上司は自分をしっかりと見てくれていないのでは！？
・・・と。

しかし、上司にこれを面と向かっては言えません。
そもそもこれらの意見はすべて自称によるものであって、人間とは自分を過大評価してしまいがちな生き物ですからね。
過大評価するなと言っても、そう感じてしまうのはどうしようもないことなので、その評価の差を近付けるように心がけたいものです。

上記の意見は単なる愚痴にすぎません。
アピールとは愚痴を伝えることではなく、自分の良さを伝えることです。
上司にとってマイナスに感じる意見ではなく、プラスに感じる意見を伝えるようにしなくては評価に繋がりません。

この考えの移り変わりは、人事においても例外ではありません。
かつての人事はなんのために行われていたのかというと、それは社員の給料を決めるために他なりません。
社員の能力を推し量って給料を決定づける、あるいは社員からの給料に対する不満点を洗い出す。
これが人事の大きな目的だったのですね。
給料、それも最終目標です。
とにかく最終目標に達することばかりを目指していたのですから、対応の仕方もその場しのぎの方法となってしまい、肝心の経過、内容、あるいは理由が疎かになってしまうのは想像に難くありません。
それは企業として失敗のもととなる人事でした。

現在の人事セミナーの多くは、そういったかつての失敗を教訓として、給料を決めるためのものではなく、経営者の考えを伝えるための人事を目指しています。
考えは、情熱と言い換えても良いでしょう。
社員の成長を望む思いを伝え、それを社員が感じ取ってこそ、よりよい人事が始まるのです。

この方の場合、生まれ持っている性分もあってコミュニケーションを多く取るようになったそうですが、もともとは業務の一部に直接携わるプレイヤーだったのだとか。
間接的に業務に関わる人事とは正反対の特性を有している仕事ですが、だからこそ人事や人材育成におけるコミュニケーションの必要性を悟るようになったそうです。
普段からコミュニケーションを多くとっておけば、社員それぞれの得意分野や特徴がよく判ります。
社員といっても主にマネージャー候補ですが、それでも老舗企業ですから人数にすると100名は下らないそうですが・・・

この方は自分が携わっている人事に関する業務を、社内における潤滑油としての役割だと考えていらっしゃいます。
そのための努力として、コミュニケーションに対する苦手意識の克服のためにかつてはコミュニケーションセミナーを受講したこともあり、今でもビジネス心理学の勉強は欠かさず行っているのだとか。
現在の遣り甲斐は、社員の成長やそれによる企業の躍進を感じることだと述べていらっしゃいます。

360度評価には、一般社員、管理職の両方にメリットがあります。
例えば、同僚同士で評価するということは、評価する側もまた評価されているということになります。
そのため、同僚に対しても適切な評価をしようと心がけるようになります。
もちろん、個人個人の仕事の意欲も高まると期待できますし、他人を評価することで客観的な視点が養えます。
また、これによって適切な評価内容が管理職に伝わります。
社員同士でなければ気付かないような個々の特性や能力も判り、人材育成に人事に、そして業務にと役立てることが可能となります。

多方面から評価されるとなると、誰しも周囲の目を気にするようになるでしょう。
従来の評価方式では上司の目だけを気にすれば良かったのですが、360度評価を取り入れると共に仕事をする同僚や仲間の目までを気にしなくてはなりません。
これにより、意識の方向が組織や業務全体に向くことにもなります。

こういったメリットのある360度評価を、人事制度にとりいれる企業がここ近年で増えてきています。
ただ、NLP資格を持つとあるNLPトレーナーによると、多方面から評価を行うと評価結果がそれだけ倍増するため、社員が多ければ多いほど人事担当者の負担が重くなってしまうのだとか。
360度評価を取り入れるなら、この負担をどのように軽減させるかが課題となるでしょう。

○　賃金制度に関すること
・仕事を頑張ったからと言って、制度が年功型のため賃金がアップすることはない。
・人件費をうまくコントロールできない。
・賃金体系を成果主義としているものの、プラスよりマイナスの効果の方が多い。

○　退職金制度に関すること
・原資がなく充分な退職金を支給できない。
・退職金制度をどう改定すれば良いのかわからない。
・退職金債務の問題をどう解決したら良いのかわからない。
・そもそも退職金制度が現状どうなっているのか把握できていない。

○　評価制度に関すること
・面談を行っても何故かうまくコミュニケーションが取れない。
・理想どおりに目標管理ができていない。
・評価制度を整えているはずなのに機能している様子がない。
・人事担当者が持っているべき評価スキルが低く、また向上もしない。

突然ですが、人事にありがちな問題点をいくつか挙げさせていただきました。
以上を見て、ドキリとされた方もいらっしゃるのではないでしょうか。
これらひとつひとつは、それぞれが重大な問題です。
というのも、こういった問題点を抱えたままでは、たった一度人事を誤るだけで、その後長期に渡って間違った経営判断を下していくことになってしまうためです。
人事制度の目的はビジネス心理学にも似ていて、フォトリーディングなどによって社員それぞれのモチベーションを上げること、またそれによって業績を向上させることです。
人事制度の改革が必要であると感じられるのであれば、経営的なことも含めたあらゆる視点を持って行わなくてはなりません。

さて、そんな海外赴任に関する人事のセミナーですが、テーマは「海外人事の重要性と海外駐在員へのサポート体制について」となっています。
内容にはあらゆる企業の実践例を盛り込み、これまでの海外赴任の問題点を改めた上で更なる向上に努められるよう工夫がされています。
もちろん、海外赴任で起こり得る問題点は人事に直結することばかりでなく、そのご家族の生活環境にもありますので、子女の教育支援といった体制についても学ぶことが可能です（これがサポート体制のひとつです）

いざ海外赴任の人事を行うとなると、きっと悩み多きこととなるでしょう。
こういった海外赴任に関するセミナーもありますので、ぜひご利用ください。

【人事法務士】

○受験資格
20歳以上。
労務管理士の資格を取得している。
実務経験3年以上。
日本人材育成協会の人事法務過程（以下参考）を8ヶ月間履修している。

○受験料
10000円

○試験内容
１・職場に関する法知識について
２・休暇や労働時間に関する法律、及び実務について
３・給金に関する法律について
４・求人、及び採用に関する法律について
５・退職を含めた人事に関する法律について
６・社内トラブルに関する法律について
７・修業規則について

○合格率
約25パーセント

（人事法務過程）
１・職場に関する法知識について
２・休暇や労働時間に関する法律、及び実務について
３・給金に関する法律について
４・求人、及び採用に関する法律について
５・退職を含めた人事に関する法律について
６・社内トラブルに関する法律について
７・修業規則について
８・労災、及び福利厚生について
９・労働法における現在の課題について

【日本人材育成協会】

○URL
http://www.jinzai.org/

○人事法務士に関するお問い合わせ
電話・06-6226-1148
受付・平日9:00～16:30

※協会のホームページにて資料請求を行えます。